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【2021年予想】4のスタートアップトレンドと注目サービス12選

更新日:2021年02月22日(月)

2021年もスタートアップにはさらなる変革が求められ、多くが生き残る方法を模索しています。また、新しいニーズに対して参入するサービスも出てくると考えられます。

1. リモートワーク

多くの企業がリモートワークに移行する中で、多くの課題も。セキュリティ、スタッフ同士のコミュニケーションが主です。また、これは市場が黎明期にあり、大きなチャンスがあることを意味します。

Spatial
: AR活用型コラボツール

ホワイトボードや付箋を利用した会議、ワークショップの必要性も高まっています。ARと3Dテクノロジーを活用している点が注目です。

Abodoo
: ノマドワーカーのためのプラットフォーム

ノマドワーカーがスキルプロフィールを作成し、チャンスにマッチするようにするプラットフォーム。新しい働き方に求められるサービスです。

Bluescape
: 大企業向けコラボツール

複数メンバーで作成するコンテンツ機能や、会話内容をオンラインワークスペースで一元管理できる機能があります。また、大企業向けにセキュリティにも力を入れています。

2. 遠隔医療

パンデミック遠隔医療のニーズを拡大させました。Statistaの調査では、世界の遠隔医療市場は2026年までに1億7550万ドルになると予測。

ヘルスケア系スタートアップにとって、今は競合他社が提供していないものを提供する絶好の機会なのです。

98point6
: メッセージ機能を利用したオンデマンド診断

患者と医者をアプリで繋ぎ、メッセージ機能を利用して診察を受けられる仕組みを提供。同社の報告によると、患者数は2020年1月から200%増加しているとのこと。

K Health
: AI搭載の遠隔医療プラットフォーム

患者と医者を繋ぐアプリを通じ、医師は患者の症状をAIによる分析を検討し、適切な診断・処方・紹介を行うサービス。同社は2020年の1年間でユーザー数は100万人増加し、10倍成長を成し遂げました。

Modern Health
: 従業員向けメンタルヘルスプラットフォーム

利用企業の従業員は、認定コーチやセラピストにオンデマンドでアクセスできます。2020年には人種社別や社会的孤立に対処するためのグループを作成し、一般にリソースを公開しています。

3. オンライン教育

アメリカでは多くの学校が未だにオンラインで授業を実施し、その多くは、パンデミック後も一部をオンラインで行うとしています。

企業から高等教育まで、オンライン教育には大きなチャンスがあり、成長は2021年以降も続くと予想されます。

GO1
: 従業員向けスキルトレーニング

世界最大規模のeラーニングライブラリ。従業員のスキルアップや再教育など、適切なトレーニングコースが用意されています。

150万人以上のユーザーが、17万以上のコースやリソースにアクセス可能。利用率は過去12ヶ月間で5倍に増加しています。2020年にはシリーズCで4000万ドルの資金調達を行いました。

MasterClass
: オンライン習い事プラットフォーム

著名人による動画レクチャーが受けられるプラットフォーム。ユーザーはパンデミック拡大後に急増し、2020年初に比べて2倍の時間をこのサービスに費やしているというデータも。

2020年5月に1億ドルを調達し、評価額は8億ドル以上となりました。

Brainly
: 宿題お助けプラットフォーム

生徒、保護者、教師が宿題のやりとりをするためのP2Pの学習プラットフォームを提供。モチベーションを高めるポイントやランクの形でゲーミフィケーションの要素が含まれています。

2020年11月現在、ユーザーベースは3億5000万人にまで成長、世界で最も人気のある教育アプリとなっています。

4. 5G活用

既に35以上の国で5Gの商業利用が開始されています。2026年までに世界人口の約60%を5Gがカバーするとの予測も。

5Gを活用し、スマートシティーや自動運転などの様々な領域にサービスを展開するスタートアップも増えています。

Seadronix
: 自動運転船舶用システム

AIをベースにしたナビゲーションシステムを提供。データソースに基づき、高度な危険予測を行います。同社の自律航法システムは、あらゆる船舶に搭載可能。

James Fisher Technologies
: 遠隔デバイスコントロールシステム

5Gは重機の遠隔制御を可能にし、危険な環境での効率性を高めます。JFTは、高い整合性が要求されるアプリ向けリモートソリューション、特殊エンジニアリングを提供します。

HAAS Alert
: スマート車両・交通システム

緊急車両や自治体のフリートが接近すると、デジタルアラートがドライバーやコネクテッドカーに安全情報を配信するシステムを提供しています。

変化はチャンスに

2020年に引き続き、2021年も大きな変化があることは間違いありません。ご紹介した流れをもとに商品やサービス開発の参考になれば幸いです。

執筆者:btrax Japan

編集・編集責任者:大阪イノベーションハブ 鈴木

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